●日本の人口減少は人為的な物である
どの国も経済が繁栄すると人口の成長は止まるものなのである。経済的に豊かになりすぎてしまうと、女性たちは妊娠を控えるようになり、現在の繁栄を謳歌しようとする。しかし現在の日本は経済的繁栄を実現したのに、人口減少という異常事態に見舞われているのだ。
この日本の人口減少は人為的なものである。自然災害とか戦争とかで人口減少は起こるものなのであって、放置した状態で人口減少など起こるわけがないのだ。政府は人口減少に歯止めをかけるべく移民を受け入れようとしているのだが、そうことをやる前に日本に人口減少を齎した原因を除去する方が先なのである。
①フェミニズム洗脳
日本に人口減少が起こった最大の理由は、日本の女性たちがフェミニズム洗脳を受けてしまい、それで結婚せず、子供を産まなくなってしまったからだ。残念なことに、日本の女性たちはそれほど知能が高いわけではない。フェミニズムに対抗するだけの知力を持っておらず、そのためにまんまと洗脳されてしまったのである。
日本政府は男女共同参画者実現のために毎年数兆円もの税金を使っている。男女平等を実現すれば理想的な社会が出現すると思ってやっているのだろうが、実際に起こっているのは人口減少であって、社会それ自体を維持することができなくなりつつあるのだ。数兆円の税金を子育て支援に投入すればいいものを、日本政府は絶対に男女共同参画社会の実現を諦めないのだ。
フェミニズム洗脳を解除するためには、とにかく女子大学を潰すことだ。女子大学は今やフェミニズムの温床となっており、ここを潰せば日本のフェミニズム勢力は激減するものなのである。それとフェミニズムに洗脳された女性学者たちを大学から追放し、大学の健全化を図れば、フェミニズムに洗脳される女子大学生たちが出て来なくなるのだ。
②重税
日本に人口減少が起こった第二の理由が重税である。国民租税負担率が３０％を超えると、国民はどうやったとしても貧乏になる。現在の国民租税負担率は３０％を超えているのであって、だから国民は子供を産むだけの経済力がないのである。なんてことはない政府の重税が少子化を加速させているのである。
デフレでは戦争が起こらない。だから政府は減税を繰り返しながら政府の規模を小さくして、国民の税負担を軽くすることで国民の生活を豊かにしていかなければならないのである。政府が福祉国家政策を放棄しない限り、人口減少は続くものなのである。
③日本の税金が海外に流出している
日本で人口減少が起こった第三の理由は日本の税金が海外に流出しているということなのである。政府が国民から税金を徴収しても、その税金を国内で使っている分にはお金が国内を循環するだけだけから国民は豊かになっていく。しかし税金が海外に於いて使われると、途端に国民は貧しくなってしまうのである。
在日アメリカ軍の駐留経費を日本政府は「思いやり予算」と称して出しているのだが、この経費、実は日本国内用だけではなく、アメリカ軍が世界各国に展開している駐留経費の半分を日本政府が負担しているのである。だから日本国民がどんなに働いても貧乏になってしまい、その一方でアメリカ軍は戦争を遣りたい放題にやっているのである。
ODAや国連分担金も今となっては重たい負担になっている。日本政府は中国に対して無償援助や有償援助を散々しまくったのだが、それで中国は軍事力を増強し、日本に侵略戦争を仕掛けようとしているのである。国連にしても日本の国益にはなんの貢献もしていないので、国連を潰してしまえば、その分、日本国民を豊かにすることができるのである。
●人口が減少すると国民の質が向上する
人口減少は国民が数が減少するのだから、経済力が低下し、それに応じて政府の財政も縮小し、経済にとって政治にとってもいいことは何もない。だからこそ政府は人口減少を回避するためになんらかの手を打とうとしているのだが、しかしその前に人口減少が起こった場合、良いこともあるということに気付くべきなのである。
人口減少によって起こる良いことというのは、「人口減少によって国民の質が向上する」ということなのである。人口が増えず、それどころか減少するために、国民は子供をより多く産むより、子供を少なく産んで、その子供に非常に高い教育費をかけて育てようとする。このため人口減少では国民の質が向上してしまい、文化が急速に発達することになるのである。
既に出版界ではこの変化が如実に起こっていて、出版不況と言われるほど不況なのに、出版物の質は年々向上して行っている。高度成長期やバブル期に見られたような低俗な出版物が激減してしまったのである。今やエロ本だってお洒落に作らねば売れない状態なのであって、人口減少前とはまるで違った様相を呈してしまったのである。
マスコミがこの変化に付いてこれないから、人口減少を否定的に報道しがちだ。人間それ自体の質が向上した場合、テレビや新聞といったマスメディアを見なくなるからだ。より良い情報を求めるなら、人間は書籍を読むしかないのであって、当然にテレビは視聴率が低下、新聞は販売部数が低下、ということになってしまうのである。
日本史に於いて、長期間に亘って人口減少が起こったのは、平安時代中期に於ける疫病の蔓延と、江戸時代中期に於ける重税による大飢饉との、２回しかない。日本文化はその時には飛躍的な発展を遂げたのであり、『枕草子』『源氏物語』、『日本外史』『南総里見八犬伝』が作られたのはこの時期なのである。日本文化に決定的な役割を演じた文学作品はなぜだか人口減少の時期に作られているのである。
●人口減少と移民政策のセットは自殺行為である
国内で人口減少が起こったからといって、政府が安易に移民政策を実施するのは非常に危険なのである。移民政策は人口減少によって国民の質が向上したのに、その機会を確実に破壊してしまい、国民の民度は低いままに固定されてしまうのである。
歴史を鑑みても、人口減少と移民政策のセットは自殺行為だというのが解っている。どの国も人口減少の際に移民政策をやってしまうと、一時的に人口減少を食い止めることができても、その後に莫大な代償を支払う羽目になり、最終的には国家が滅亡してしまっているのである。
中国では三国時代に於いて、人口が５千万人から３百万人にまで激減してしまった。そこで魏王朝は匈奴から移民を受け入れて定住させたのだが、これによって中国はその後に南北朝時代が始まってしまい、３百年間に亘って大混乱に陥ってしまうのである。
日本は既に在日韓国人や在日朝鮮人でこれほどまでに手古摺っているのに、なんで更に外国人を増やそうとするのか？ 日本のように狭い国土では移民を受け入れる余地などどこにもないので、もしも移民を受け入れれば国内で人種差別が起こってしまい、それで日本政府の国際的信用がガタ落ちになってしまうのである。
確かに移民政策で成功した国家がある。それはなんといってもアメリカ合衆国だ。アメリカ合衆国はそもそも移民たちが作った国家であり、人口減少が起これば移民政策を実施するのはなんの不自然な行為でもない。移民を受け入れても、それを解消できるノウハウを持っているのであって、これは移民国家ならでは強味なのである。
しかし日本は移民国家ではない以上、アメリカ合衆国の物真似は絶対にやめろ。日本のように日本民族が人口を増大させながら大きくなってきた国家では、移民国家であるアメリカ合衆国のやっていることを真似ることは絶対にできないのだ。現在、アメリカ合衆国は大繁栄を謳歌している。しかしその反面、民度は非常に低いのであって、人口減少を経験していないので、民度を上げる機会を持つことができないのである。
●不法滞在外国人の殲滅と国際結婚の保護
人口減少が起こったからといって安易に移民政策を取るのではなく、まずはフェミズム洗脳をやめることだ。それととにかく減税すべきであって、所得税を廃止して、収入税を導入し、税率は一律１０％にすれば、国民を子供達を生み育てるだけの資金を確保することができるので、それで子供を産み育てるようになるのだ。
国際貢献などという国益の増大にならない政策を捨て、「国民が収めた税金は国民のために使用する」という原則を確立し、税金の海外流出を出来るだけ阻止し、国内で経済循環を引き起こしていけば、自然と国内は豊かになっていき、それで人口減少に歯止めがかかるようになるのである。
現在の日本で深刻な問題になっているのは、不法滞在外国人の問題なのである。日本が豊かだからこそ外国人が日本にやってくるのだが、その外国人たちが祖国に帰らず、日本に居ついてしまうのである。日本政府が移民政策を取らなくても、移民というものは既に発生しているのである。
不法滞在外国人は日本国民の職を奪ってしまうだけでなく、悪質な犯罪を引き起こして来る。不法滞在外国人には不法に滞在している以上、法の適正手続きを与えず、容赦なく殲滅していくべきなのである。日本政府が強硬な態度に出ないと、外国人たちは日本政府を舐めて、続々とやって来てしまうようになるのである。
では外国人を全く受け入れないのかといえばそうではなく、能力のある外国人なら入国を許し、日本で働いて貰うのである。その際、日本国民と結婚して貰うことで日本に帰化させ、それで日本国民の民度を上げるように仕向けて行くべきなのである。
この国際結婚の奨励と保護は日本にとって国益の増大に直結する。日本は現在、アメリカ合衆国と同盟を組んでいるので、アメリカ人との国際結婚を増やせば、それだけ日米同盟は強化されることになるのである。文化的には西ヨーロッパ諸国が未だに優位にあるから、西ヨーロッパ諸国の人たちと国際結婚を増やしていけば、日本の文化はより発展していき、文化の力によって日本の独立を守ることができるようになるのである。
その一方で、反日国家出身の人間との結婚は認めないおうにする。具体的には韓国人や中国人なのであるが、韓国人や中国人との結婚を認めなければ、それだけ日本は韓国や中国に対して距離を置けるので、それで反撃の姿勢を取ることができるようになる。もしも結婚するのなら、国外追放にして、私有財産を全て没収する。日本への入国は永久的に認めない。こういう過酷な措置があれば、誰も韓国人や中国人たちと結婚しなくなるから、それで日本の安全保障は強化されていくことになるのである。
何事でもそうだが、安易な方法というのは常に滅びの道なのである。この世は諸行無常だから、人口増大の時には人口増大に適した政策を、人口減少の時には人口減少に適した政策を取らないと、巧く生き残っていくことはできないのである。判断を誤らないためにも歴史を研究していくしかないのだが、政治家や官僚というのはどうも仕事が忙しいようで、歴史の勉強をしていないのである。だから平気で間違った政策を考え出し、そして実行に移してしまうのである。
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