●社会的流動性
社会というのは固定してしまうより、流動して行く方が発展していく。固定すれば確かに社会は安定するかもしれないが、どの場所でも「純粋劣化」という物が起こり、無能化して行ってしまうのである。しかし社会が流動していけばそれを防ぐことができ、有能な者たちを至る所に送り込んで行くことができるのである。
統計には社会的流動性という指標があるのだが、この社会的流動性は「同じ民族であるなら社会的流動性は高くなる」という傾向がある。これは考えてみれば当たり前のことで、同じ民族ならまず結婚を通じて女性たちが階級を上昇させていくのである。
次に男性たちがビジネスを成功させて成り上がって行くことになる。富裕層は相続で富裕者になれるのは２０％程度で、残りの８０％は成り上がりの者たちによって占められるのである。同じ民族なら人種差別など存在しないから、莫大な資産を持っているのならすんなりと受け入れられるのである。
しかし多民族国家になってしまうと、社会的流動性は低くなってしまう。どうしても国内に支配民族が出来上がってしまい、その支配民族が被支配民族を支配するという格好になってしまうのである。大体、支配民族に属する女性たちは異民族と結婚をすることがなく、それで結婚による階級変動が起こらないのである。
その国の何かを分析して行く際、まずは結婚に着目して行くべきなのである。結婚がどのように行われているかを見れば、その国の大半は解ってしまうのである。その国の女性たちの人種差別意識が強ければ、社会的流動性は低くなるし、逆に人種差別意識が弱ければ、社会的流動性は高くなる。たったそれだけのことなのである。
●アメリカ合衆国では１％の超富裕層が９９％の富を支配する
アメリカ合衆国には「アメリカンドリーム」があると言われているが、これは嘘っぱちである。多民族国家の場合、どうしても支配民族が誕生してしまい、その支配民族が被支配民族を支配していかなければならないのである。アメリカ合衆国の場合、白人でアングロサクソンでプロテスタントの通称「ＷＡＳP」が支配民族になっているのであって、これは建国以来何も変わっていないのである。
しかもアメリカ合衆国はウィルソン大統領の時に国際銀行家の支配下に入り、これ以降、国際銀行家たちの言い成りの国家に成り下がってしまった。これが「超富裕層」と呼ばれる人たちなのだが、この超富裕層は人口の１％しかいないのに、アメリカ合衆国の９９％の富を所有しているのである。
超富裕層は基本的にユダヤ教徒たちである。ＷＡＳＰとは民族が違うのだが、ユダヤ教徒たちはフリーメーソンを作り、そこに異教徒たちを収容することによって、自分たちにとって都合のいいように使うのである。このことはフリーメーソンでも上層部に行かないと解らないので、殆どのフリーメーソンたちは自分が何をやっているかすらも知らないのである。
アメリカ合衆国では嘗ては奴隷だった黒人たちは貧乏なものだが、最近では白人たちも貧乏になっている。アメリカ合衆国では物価が安いためにこの貧困さが目立たないのｄが、貧困層に落ちた場合、高い教育を受けることができないので、それで階級が固定されてしまうということになってしまうのである。
現在、アメリカ合衆国は覇権国家であって、アメリカ合衆国は最早無敵の存在である。だから国内の矛盾があっても、それを爆発させずに済んでいるのである。しかしこれが長続きする訳がない。所得の格差どころではなく、富が偏り過ぎてしまい、いずれはアメリカ合衆国そのものが崩壊してしまうことになるのである。
●日本は学歴社会
日本は明治維新以降、学歴によって人材を抜擢していくシステムを構築していった。学歴さえあれば出身は問わないのであって、だからこそ国民の全てが勉強熱心になったのである。当然に社会的流動性は非常に高い物になる。学歴さえあれば首相にまで伸し上がっていくことができるのである。
日本は学歴社会にしたからこそ、優秀な人材を調達することができ、国家を大いに発展させ、国民の生活を豊かにしていくことができたのである。当然に高学歴で成功した者は自分の子供たちにも高学歴を与えようとするので、それで高学歴を持った人たちは拡大再生産されていき、国民の民度は確実に上昇していったのである。
しかしこれはこれで問題なのである。学歴社会では富裕層の力を巧く活かしきれていないのである。経済が資本主義になった場合、富裕層を拡充させていくことが最も大事なことになる。高学歴の人たちは学歴で人を判断してしまい、その人が所有する富の量を見ようとしないのだ。それどころか相続税を課して平等化しようと躍起になってしまうのである。
大学教育を如何に充実させたとしても、「大学を出たバカ」が出て来る。バカはバカなのであって、高等教育を受けてもバカは治らないものなのである。バカな人たちは大学で社会主義やフェミニズムに洗脳されてしまうものだが、この洗脳に罹ると生涯に亘って洗脳が抜けなくなり、社会に対して害悪しか垂れ流さないのである。
日本の大学で気を付けるべきことは、東京大学では軍事学を研究していないし教育もしていないので、東京大学の卒業生たちは軍事学に対して無知であり、エリートとしての条件を満たしていないということなのである。エリートになるということは軍事学の教育を受け、軍事訓練を受けて、下士官になる資格を持っているということなのだが、東京大学卒の人たちは日本の最高学府を出たというのに、国際的にはエリートの条件を満たしていないのである。
●ジャパニーズドリームを唱える人はまともな学歴を持っていない人
アメリカ合衆国にはそもそもアメリカンドリームという物はないのだが、ないからこそアメリカ合衆国ではアメリカンドリームが盛んに宣伝され続けている。日本には学歴社会がしっかりと存在しているが、存在しているからこそこれを敢えて宣伝することがないのである。
このことが解っていないと、アメリカ合衆国にはアメリカンドリームがあるのだから、日本にもジャパニーズドリームが必要だと言い出すバカな連中が出て来てしまうのである。日本で出世したいのなら高学歴を取得すれば簡単に出世して行くことができるのに、それすら解っていないのである。
日本では誰がなんと言おうと「東京大学卒」は最強のブランドである。他の大学は東京大学卒ほど価値を持たないが、それでも高卒よりはマシなのである。だからもしも大卒の学歴が欲しければ、夜間大学や放送大学に行けばいいのであって、仕事をしながら勉強し、学士の称号を持ってしまえばいいのである。
そのことを理解しないでジャパニーズドリームを唱える人はまともな学歴を持っていない人であると思われても仕方がない。学歴社会は学歴差別を引き起こし、それによる弊害が起こることは充分承知している。だがもしも学歴社会を廃止してしまった場合、その後に出て来る社会は恐らく学歴社会よりも酷い社会であるということは予想が付いているのである。
デフレ不況が続く日本は低成長しか起こらない。急成長など当分の間、起こらないのである。その日本が日本に最も相応しい遣り方を取らず、アメリカ式の遣り方を取ろうとすれば、日本が滅亡してしまうのは当然のことなのである。アメリカ合衆国は現在覇権国家なのだから、様々な所で輝くのは当然であって、それに魅了されて日本がアメリカ合衆国の物真似など絶対にしてはならないのである。
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